レジャー白書2014 パチンコ参加人口970万人・潜在需要マイナスに警鐘

公益財団法人 日本生産性本部(松川昌義理事長)余暇創研は、『レジャー白書2014〜マイ・レジャー時代の余暇満足度〜』をとりまとめ、8月4日都内で、志村武範主任研究員(余暇創研)により概況を記者発表した。

平成25年のパチンコ・パチスロ参加人口(推計)は、970万人(前年比-140万人)。市場規模(貸玉料・貸メダル料)は、18兆8180億円(同-1.3%)と推計。パチンコの参加率9.6%(-1.3%)、年間平均回数27.5回(+0.1回)、年間平均費用73.2千円(-23.9千円)、参加希望率5.7%(-3.9%)。「2020年の東京オリンピックの際、来日する外国人旅行者をいかに取り込むかが業界の重要なテーマとなっている。換金方式を説明しづらい現状をどのように打破するかがポイント」とも掲げている。

関連してマスコミからの質疑では、IR推進法案によってカジノができた場合、レジャー白書の対象としてどうとらえるかについて。
●志村主任/カジノに参加される方は、既存のゲーム・公営ギャンブルで遊ばれているような層とみなすよりも、統合型リゾートと称されている通り、日常的なギャンブルよりも(海外)旅行とセットになっているような見方もでき、その点では新しいマーケットとして扱えるという説もある。既存のゲーム・公営ギャンブルを参考にカジノについて推計するという手法もあろう。リゾート型のギャンブルというものは、これまで日本になかったものであり、法制化(推移)含め、具体化の内容含め、今後の進展を見ていきたい。

消費増税による余暇市場の影響の質問。
●志村主任/消費増税の関係(影響)について、各業種で様々な工夫がなされているが、サービスの場合、価格の決め方が柔軟にできよう。一方で、柔軟な価格設定ができない業種では苦労されているように調査ヒアリングの際感じている。

なお、11年ぶりに余暇市場全体の市場規模推計値は前年を上回り、65兆2160億円規模。3年連続して国内観光旅行が参加人口トップとなった。

■「レジャー白書2014 〜11年ぶりに余暇市場が増加〜」
A4判・176ページ
出版社/生産性出版
ISBN-10/482012031X
ISBN-13/978-4820120315
発売日/2014年8月7日
定価/7560円(税込)