レジャー白書2026 時間とお金にゆとりなく余暇伸び悩み

調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす公益財団法人日本生産性本部(小林喜光会長)は7月16日、「レジャー白書2026」(速報版)を、オンラインを通して、余暇参加実態の概要説明を長田亮上席研究員が発表・質問に答えた。

■パチンコ・パチスロの参加率は7.4%と前年より0.3増加。年間平均活動回数25.5回(-5.5)、年間平均費用9万3000円(+4000円)、希望率5.0%(-0.4)と示した。公営競技などは堅調に推移。参加率・年間平均費用では、宝くじ19.0%(+1.5)・2万4900円(-3200)、サッカーくじ4.0%(-0.1)・2万4600円(-5200)、中央競馬8.4%(-0.1)・9万0200円(+4400)、地方競馬4.1%(-0.5)・5万4200円(-1万7500)、競輪2.7%(-0.2)・6万7600円(+7800)、ボートレース2.4%(-0.3)・6万3200円(+1万0600)、オートレース1.6%(+0.2)・3万9800円(-2万3300)。諸物価高騰などによる可処分所得は逼迫している中にはあるが、娯楽部門(ギャンブル等)の宝くじ・公営競技は、人目を惹く広告宣伝、ネット投票などの力の入れ具合により、参加率、年間平均費用が堅調に推移している。

「レジャー白書」は1977年に創刊され、全国調査をもとに日本における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的にとりまとめており、レジャー白書2026は、10月に発行を予定している。今回、余暇活動に関する個人の意識や参加実態に関するアンケート調査の結果を速報版として公表したもの。調査は、今年2月にインターネットを通じて実施し、全国の15~79歳男女、3279人から有効回答を得て推計。参加人口、市場規模については、集計中とのことで、レジャー白書の発刊に掲載される予定となっている。

●余暇時間、余暇支出ともに2024年より減少したとの回答が多数に
余暇時間と余暇支出について、2024年より「増えた」と回答した人と「減った」と回答した人の割合の差分を示す「ゆとり感指数」は、余暇時間でマイナス0.8、余暇支出でマイナス2.1となった。余暇時間は2018年以来、余暇支出は2022年以来のマイナスとなった。
●仕事より余暇を重視する「余暇重視派」は過去最高の2024年より減少
仕事(勉強や家事を含む)と余暇のどちらを重視するかを尋ねたところ、余暇重視派(「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」「仕事は要領よくかたづけて、できるだけ余暇を楽しむ」の合計)が66.3%となり、過去最高であった2024年(67.8%)から微減。
●余暇活動参加率では、「国内観光旅行」が4年連続1位
・余暇活動の参加率は「国内観光旅行(避暑、避寒、温泉など)」が、47.7%で4年連続の1位。2024年(48.3%)からは微減。コロナ禍前の2019年(54.3%)の水準には至っていない。
・2位は「外食(日常的なものは除く)」(39.5%)で2024年から3.9ポイント増。一方、前年2位の「動画鑑賞(レンタル、配信を含む)」(36.4%)は1.7ポイント減少し3位。4位は前年5位の「音楽鑑賞(配信、CD、レコード、テープ、FM など)」(34.6%)、5位は前年7位の「映画(テレビは除く)」(33.7%)となった。
●潜在需要では、「海外旅行」「国内観光旅行」が前年に引き続き1位、2位
各種目の希望率と参加率の差を「潜在需要」として算出したところ、1位が「海外旅行」(15.5%)、2位が「国内観光旅行(避暑、避寒、温泉など)」(14.9%)と、2024年と同様の結果となった。ただし、2024年と比べて「海外旅行」は2.1ポイント、「国内観光旅行」は0.9ポイント減少。いずれも希望率が低下したことが主な要因。
●一人当たりの平均参加種目数は10.0種目
一人当たりの平均参加種目数は2024年より0.2種目減少し10.0種目。コロナ禍の 2020年(9.9種目)、2021年(9.7種目)よりは多いものの、2022年(10.1種目)を下回った。また、2019年(12.3種目)よりは低い。

■レジャー白書2026
・著作者/公益財団法人 日本生産性本部 編
・発行年月/2026年10月(予定)