マルハン 今後3年間パチンコ依存の臨床研究に支援

パチンコホール経営企業の(株)マルハン(本社/東京、京都)は8月3日、NPO法人依存学推進協議会(西村周三理事長・京都大学副学長)の設立記念イベント「依存学をめぐる諸問題とその展望」において、村井俊哉教授(京都大学大学院医学研究科精神科神経科)の研究テーマ「依存症の脳内メカニズムに関する研究」に3年間支援していくと発表した。

韓社長は「パチンコは、日本の余暇の中で大きな比重を占めている。一方、のめり込みがクローズアップしている。この問題についてより学術的な研究が進むよう、ホール経営のリーディングカンパニーとしてこの研究を支援する」と「共同研究に向けてのビジョン」を示した。村井教授は、プロセス依存に陥ることによる脳機能の変化を、最新鋭の脳科学手法で解明することを目的。京都大学医学部付属病院にある「MRI」(脳内など断面画像を撮影できる)と「PET」(脳内の機能画像を撮影できる)という最新鋭の診断装置を駆使する。22年度は、実験協力者の選定(「普通」「依存症の人」「依存行動に近いほどプレイしていて、自らを制御できる人」などを選抜)。その差異を多角的に分析、遊技に関する関連データを集める。23、24年度は、さらにデータ収集を精ち化させ、脳内の依存メカニズム解明を目指す。