レジャー白書2015 パチンコ参加人口1150万人・市場規模は過去22年分修正

公益財団法人 日本生産性本部(松川昌義理事長)余暇創研は713日、『レジャー白書2015〜国内旅行のゆくえと余暇活動〜』の概要発表を東京都渋谷区の生産性ビルにおいて記者発表した。

平成26年のパチンコ・パチスロ参加人口(推計)は、1150万人(前年比180万人増)、市場規模(貸玉料・貸メダル料)は、245040億円(-2.0%・前年比5010億円減)と推計。パチンコの参加率11.4%(1.8)、年間平均回数22.8(-4.7)、年間平均費用85.2千円(12.0千円)、参加希望率7.1(1.4)

会見では、志村武範主幹研究員と山口有次教授(桜美林大学ビジネスマネジメント学群)が出席。冒頭に「例年より早く発表させていただいた。多くの方から、 概要の発表だけでも早めにという声をいただいており、対応させていただいた」と、発売より20日以上早めの概要発表とした理由を述べた。

また、山口教授は「娯楽部門のパチンコについては、大きく市場規模の見直しを行った。市場実態と数字のかい離があったのではないかという指摘を受けたり、計算方法の見直しをすべきという時期もあったことから実施した。去年までのパチンコの数字が大きく変わっているが、全体規模で変化していると思うが、伸びという点では大きな変動はありませ ん。ご理解いただきたい」と述べた。

【パチンコ・パチスロ市場規模の見直しについて】

 

「パチンコ・パチスロ」の市場規模については、これまで各省庁から発表される市場規模に関する推計値等を精緻に分析し、業界を取り巻く社会的状況を踏まえつつ、その他の関連資料も参照しながら独自の手法によって推計を行ってきたが、今年の白書では、近年の公的統計データ等の信頼性向上や社会的環境の変化に対応し、改めて市場規模推計の見直しを行う事とした。

「パチンコ・パチスロ」の市場規模について過去、継続的かつ全事業所への調査を行った統計資料は存在しなかったが、国の各省庁による調査がこれまで実施されており、法律に基づいた基幹統計としての国の調査結果は信頼できることから、数値が発表されるたびに白書での推計も見直しを行ってきた。

例えば、総務庁(当時、元総務省)が実施した「サービス業基本調査」において平成元年(1989)6(1994)11(1999)の過去3回にわたり遊技場の売上高(パチンコ・パチスロ市場規模)の数値が発表され、そのつど白書での推計の見直しを行った。

その後「サービス業基本調査」の平成16(2004)調査では遊技場の売上高が発表されることはなく、「経済センサス」へと名称を変更した後も遊技場の売上高は発表されなかったが、最近になって、平成26(2014)1219日に公表された総務省統計局の「サービス産業動向調査拡大調査報告」確報において、平成24(2012)の遊技場の年間売上高が271517400万円という発表があった。また、経済産業省では平成12(2000)1月から「特定サービス産業動態統計調査」に「パチンコホール」の企業等を調査対象に加え、毎月調査を実施しているが、この結果を元に平成24年の年間数値を推計すると343000億円となる。業界数値を発表しているダイコク電機「DK-SIS白書」では平成24(2012)の推計値は248000億円となっている。

以上のように近年、公的データをはじめ新たな統計資料が発表されており、このような経緯を踏まえ、今回、改めて見直しをするものである。見直しに当たっては、2012(平成24)を基準年として市場規模推計の修正を行い、過去に遡って修正した。

タイトル/レジャー白書2015〜国内旅行のゆくえと余暇活動〜
著作者/公益財団法人 日本生産性本部 編
コード/978-4-8201-2044-5
カテゴリー/生産性出版
発行年月/2015/08/04価格(税込)/7560(本体価格7,000)
体裁/A4判・並製ページ/192






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